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今後自社は、社員のどのような働きぶりを評価していくのか?

働き方改革成否の鍵『これからの人事評価のしくみと運用』

評価するのは生産性?「見えない貢献」には?属性や勤務時間・場所など多様性への対応は?

セミナーNo.30-2028

No.J-7

正規・非正規、性別、年齢、国籍、ハンディキャップの有無など人材の属性が多様化し、さらに時間や場所などにとらわれない働き方の検討が進む中、企業は、様々な条件下の社員それぞれにどのような働きぶりを期待をするのかを明確にし、どのように報いていくのかが一層問われる時代になりました。本セミナーでは、優れた人材を確保し流出を防ぎ、力を発揮してもらい、業績を上げるための優れたマネジメントシステムであるはずの人事評価制度を見直す際の勘所について、評価の基本知識をふまえたうえで、先行企業の事例を織り交ぜつつわかりやすく解説します。

対象 経営者、人事担当幹部・スタッフ
開催日時 2018年7月11日(水) 10:00~17:00
※東京では7月18日(水)に同内容セミナーを開催します。お申し込みはこちら
会場 北浜フォーラム
大阪市中央区北浜1-8-16 (大阪証券取引所ビル3F)
参加費
ゴールド会員(旧特別会員) シルバー会員(旧普通会員) 左記会員以外
28,080円 30,240円 34,560円
 うち消費税(8%) 2,080円 2,240円 2,560円
1社2名以上ご参加の場合は1名につき2,160円の割引をいたします。
(昼食代、テキスト代を含みます。不参加の場合も返戻はいたしません。)

講師

原田 浩正

みずほ総合研究所㈱
人事コンサルティング部 主席コンサルタント
原田 浩正 

略歴
東海大学政治経済学部卒業。ジョンソン・エンド・ジョンソン㈱人事グループマネージャー、㈱再春館製薬所人事部マネージャー兼総務部マネージャーを経て2004年より現職。外資系企業及び日本企業の合計17年間の実務経験を活かし、現場感覚を持ったコンサルタントとして主に人事システムの制度設計・再構築・運用支援、組織戦略策定、組織風土改善、リーダーシップ研修、コーチング研修や階層別研修、セミナー等に日々全国を飛び回っている。

講義内容

  • 1.企業を取り巻く環境変化
    • (1)少子高齢化と労働力不足
    • (2)働き方改革と若手社員の意識変化
    • (3)グローバル競争と日本の位置づけ
    • (4)AI・ロボットの活用と人財との関係
  • 2.多様な人材・多様な働き方と人事評価
    • (1)一貫した企業(組織)理念の必要性
    • (2)重要度増す評価制度
    • (3)働き方改革を成功に導く為の評価とは?
    • (4)多様な働き方(時短勤務・テレワーク・週休3日など)の人材をどう評価し処遇と結びつけるのか?
    • (5)人事評価制度に対する不満
  • 3.評価制度の目的は何か
    • (1)公平な賃金の決定
    • (2)リーダーの選抜
    • (3)社員の育成
    • (4)経営戦略伝達とその実践
  • 4.スポーツのジャッジから学ぶ評価制度 ― 変化の時代、キーワードは「オープン化」
    • (1)評価者研修を何度行っても制度の信頼感が高まらない理由とは
    • (2)挑戦したくなる評価システムとは
    • (3)数値化できないものはどのように評価するのか
    • (4)評価制度が自動的にメンテナンスされるプロセスとは
  • 5.絶対評価と相対評価
    • (1)絶対評価と相対評価の特徴とメリット・デメリット
    • (2)それぞれの効果的使い方
  • 6.成功企業の評価決定プロセス
    • (1)部門内評価調整の意義と方法
    • (2)部門間評価調整の意義と方法
    • (3)直属上司によるフィードバックの大切さ(ノーレーティング)
    • (4)日頃の上司部下の関係構築
    • (5)過程公平性とは(分配的公平性と手続き的公平性)
    • (6)オープン化がもたらす効果
  • 7.目標管理制度を機能させるには
    • (1)目標管理制度をもう一度理解する
    • (2)目標管理制度がもてはやされた理由
    • (3)こんな運用なら制度が無いほうがマシ
    • (4)目標管理制度とキャリアディベロップメント
  • 8.成功企業の評価制度
    • (1)バリュードライブ評価
    • (2)バランスドスコアカード評価
    • (3)プレゼンテーション評価
    • (4)未来志向の評価(成果主義→組織開発主義)
    • (5)成功するための評価者研修プログラム
    • (6)成功するための被評価者研修プログラム
  • 9.自社の成功のために
    • (1)「人材起用」にメスを入れる
    • (2)人事制度の一人歩きを防ぐ
    • (3)やりながら進化させる

※プログラムの無断転用はお断りいたします。
※同業の方のご参加はご遠慮ください。

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20180711

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お問い合わせ先

みずほ総合研究所株式会社  人材育成事業部(みずほセミナー担当)
〒100-0011 東京都千代田区内幸町 1-2-1  TEL 0120(737)132 FAX 0120(737)219

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